地震予知とは [地形・地質]
追記2017.1.27）
遠田晋次先生の「活断層地震はどこまで予測できるか」（講談社ブルーバックス）を読んだ。生半可な知識で云々すべきでないと反省しています。同書には、
「最近は地震ハザードマップといえば、”確率論的地震動予測地図 ”を示すことが多くなった。これは、あくまでも”地震動がある一定震度を超える確率”であって、”地震の発生確率”ではない。1996年以降に発生したM6.5以上の内陸地震を重ねてみると、地震ハザードマップの確率の低いところを狙っているようにさえ見える(はずればっかり！）。しかしこのような比較は正しくない。内陸地震がいかに強烈でも、震度6弱以上の揺れを被る地域は限られ、日本地図からすると点のようなもの。もしも30年以内に南海トラフ巨大地震が起きると、”当たった”ということになる。」とあります。
地震調査研究推進本部 全国地震動予測地図2016販より
以上追記
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地震は火山噴火と並んで、日本にとって最も大きな、困った問題である。大地震がやってくるのは間違いない。そこで、「予知」して被害を最小限に抑えようと考える。地震予知関連で年間3桁億円の予算がついているという。ところが、阪神淡路大震災以降、どうも「予知」はできないと知って、看板を掛け変えた。 「予知」が消え、「地震調査研究推進本部」である。
実際に地震が起こっているのは色の薄いところである
上図は、東京大学大学院理学部のロバート・ゲラー教授の「日本人は知らない「地震予知」の正体」という著書から引用させていただき、最近起こった地震を書き加えたものである。 色の濃いところほど発生確率が高いとされるところである。この「濃さ」・ハザードマップが地震予知連絡会の「成果」である。大切なものだ。
しかし、これだけ当たらないのなら（東日本大震災はやや色がついているが、M７クラスと言ったのでありM9.1は当たった内に入らない；M7とM9ではエネルギーは1000倍違う）、発生した地震や最新の知見をを集めて逐次修正してゆくべきではないか。そのために予算を確保しているのではないか、と門外漢は考えてしまう。地球46億年の歴史から言えば、こんなの瞬く間だから当たるの当たらないのというのは気が早いと言われるかもしれない。しかし、私など高齢者はその前に居なくなるかもしれないが、子、孫の代には確実に来るのだ。
下の図は、以前も取り上げた2016年4月（熊本地震の約10日前）のNHK-TVの、京都大学の西村卓也准教授によるものである。日本列島はブロック化している（日本だけではないが）、そしてブロック境界に地震が発生するという。最近の例で言えば、鳥取県中央地震も符合する。
GPSによる地表の移動観測網は全国に張り巡らされているという。海底の調査も行われている。新しいデータを駆使するなどして来るべき災害を減らすべく成果を期待したい。
